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[2021年11月4日:公表]

飲料のカフェイン含有量に関する調査−知らずに多く摂取していることも!?−

*詳細な内容につきましては、本ページの最後にある「報告書本文[PDF形式]」をご覧ください。

 緑茶飲料、紅茶飲料、コーヒー飲料等の生産量は、2000年以降増加し、多くの消費者が日常的に飲用していますが、これらの飲料には原材料に由来するカフェインが含まれています。カフェインは、適量を摂取すれば頭が冴え、眠気を覚ます効果があるとされていますが、過剰に摂取すると、めまい、心拍数の増加、震え、下痢、吐き気等の健康被害をもたらすことが知られています。また、妊婦が多量のカフェインを摂取した場合、胎児が低体重となる可能性もあることが指摘されていますが、乳幼児を持つ母親を対象にした調査では、ほうじ茶、玄米茶といった飲料にカフェインが含まれているという認識が低いとの調査結果も報告されています。一方、以前からカフェインの摂取に気を付けている方に向け、「ノンカフェイン」、「デカフェ」等のカフェインが含まれていない、除かれていることをうたったコーヒー飲料や茶系飲料、紅茶飲料も販売されています。

 PIO-NET(パイオネット:全国消費生活情報ネットワークシステム)には、飲料のカフェインに関する相談が、2016年度からの過去5年あまりの間に69件寄せられており(2021年9月30日までの登録分)、食品添加物としてカフェインを多く含む清涼飲料水(いわゆる「エナジードリンク」)に関する相談や、中には、コーヒーにカフェイン含有量の表示がないのは問題ではないかという相談も寄せられています。

 飲料等へのカフェイン含有量の表示は義務ではなく、事業者が任意に行うこととされており、表示されていない商品も多く販売されていることから、消費者が意図せず多量のカフェインを摂取する場合もあると考えられます。そこで、市販されている78銘柄(茶系飲料32銘柄、紅茶飲料9銘柄、コーヒー28銘柄(ポーション、希釈、スティックタイプを含む)、炭酸飲料9銘柄)を対象にカフェインの含有量を調査し、消費者に情報提供することとしました。


テスト結果

茶系飲料

  • カフェインを含まないとうたった銘柄を除く、茶系飲料のすべての銘柄にカフェインが含まれており、その量は日本食品標準成分表2020年版(八訂)(以下、「成分表」とします。)における「コーヒー浸出液」(100g当たり60mg)の5〜40%程度でした
  • カフェインが少ないとうたった銘柄のカフェイン含有量は、同じ分類の他の銘柄よりも少ないわけではありませんでした

紅茶飲料

  • 紅茶飲料のカフェインは、成分表の「コーヒー浸出液」の10〜30%程度で、ミルクティーはストレートティーやレモン・フルーツティーよりも多く含まれていました

コーヒー

ペットボトルまたは蓋付きの缶入りタイプ

  • 品名や名称が「コーヒー」と表示のある銘柄は、「コーヒー飲料」や「液体コーヒー」と表示のある銘柄よりもカフェイン含有量が多く、成分表の「コーヒー浸出液」よりも20〜40%程度多く含まれている銘柄もありました

スティック、ポーション等

  • 表示どおりに希釈等した場合のカフェイン含有量は、成分表の「コーヒー浸出液」より少ない量でした

炭酸飲料

  • 炭酸飲料のうち、商品本体の原材料表示に「カフェイン」との記載がある銘柄のカフェイン含有量は、成分表の「コーヒー浸出液」の10〜20%程度でした

表示の調査

カフェインの含有に関する表示

  • 商品本体にカフェイン含有量が表示されていたのは、茶系飲料32銘柄中10銘柄、コーヒー28銘柄中10銘柄、炭酸飲料9銘柄中5銘柄で、紅茶飲料9銘柄ではいずれも表示はありませんでした
  • 商品本体にカフェイン含有量の表示がなかった銘柄の中には、販売者等のウェブサイトには含有量が記載されている銘柄もありました

カフェインが少ない、含まないことに関する表示

  • カフェインが少ない旨をうたった銘柄には、商品中のカフェイン含有量までは分からないものもありました

消費者へのアドバイス

  • カフェインが含まれているコーヒーをはじめ、茶系飲料、紅茶飲料や一部の炭酸飲料を多く摂り、めまい、心拍数の増加、震え等の体調の異変を感じたら、カフェインの摂取に注意し、カフェインを含まない、もしくは、少ない飲料に置き換えるようにしましょう
  • 商品のカフェイン含有量を確認する際は、商品本体だけでなく、販売者等のウェブサイトでも情報を得られることがあります

業界・事業者への要望

  • 商品中のカフェインについて、消費者からアクセスしやすく適切な情報提供をすることを要望します

要望先

  • 一般社団法人全国清涼飲料連合会(法人番号8010005018946)

情報提供先

  • 消費者庁(法人番号5000012010024)
  • 内閣府 消費者委員会(法人番号2000012010019)
  • 内閣府 食品安全委員会(法人番号2000012010019)
  • 厚生労働省(法人番号6000012070001)
  • 農林水産省(法人番号5000012080001)
  • 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所(法人番号9120905002657)

本件連絡先 商品テスト部
電話 042-758-3165

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