教員を対象にした消費者教育講座 地域コース 実績と特色
本講座では、成年年齢引下げに伴う消費者被害拡大の防止を目的とし、若者の消費者トラブルの最新情報や消費者教育の重要性、さらに、ワークを通じて教科の学習や総合的な探究の時間、特別活動等で消費者教育を取り入れるノウハウを学びます
実施日等
2023年度は宮城県及び滋賀県と独立行政法人国民生活センターとの共催で実施しました。
宮城県
- 実施日
- 2023年8月28日（月曜）
- 参加者
- 全国より12名の教員、消費生活センターの方
滋賀県
- 実施日
- 2023年12月15日（金曜）
- 参加者
- 全国より15名の教員、消費生活センターの方
受講者の感想
- 消費者教育の重要性は認識していたつもりでしたが、明確に知ることができました。勤務校での伝え方、ヒントを得ることができました。
- 今回、この研修に参加でき、たくさんの先生方と交流、指導案作成ができ、たいへん有意義な時間でした。
- 事例や学校・生徒の生の声など取り入れてあり、興味深く聞きました。教材の紹介があり助かりました。
講座の様子
参考：消費者教育の指導方法を検討する受講者（2022年度沖縄会場）
参考資料
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