［2015年4月6日:公表］
宿泊条件が全く異なる宿泊予約サイト
質問
温泉旅行を計画しました。最安値をアピールする宿泊予約サイトで、宿を検索したら「クレジットカードによる事前決済、キャンセル料100％」とのこと。他の予約サイトを探してみると、同じ宿でも、キャンセル料の規定が宿泊日から逆算して段階的であるなど違いがあり、どこを利用するか悩みます。
回答
同じ宿泊施設であっても、実際の契約相手や契約内容によって、宿泊料やプラン、詳細情報、予約・決済・キャンセル方法が異なります。海外OTAも含め、慎重に比較検討しましょう。
解説
最近は、国内旅行でも海外旅行でも、ネットによる宿泊予約という手段が非常に普及し、ウェブサイトを開けば、良くも悪くも悩むほどに情報があふれています。
一口にOTA（注）と言われる「宿泊予約サイト」は、検索方法から予約手配への流れについて、どこも似たような手順をたどりますが、契約当事者や予約サイトの運営事業者の違いによって適用法令が変わるなど、実際の利用においては細かい部分は複雑になっています。
ポイント1：まずは、国内事業者か海外事業者か
まず、国内か海外か、予約サイト運営会社の拠点がどこにあるか、サイト画面内にある「会社概要」「企業情報」「○○（運営サイト名）について」などで確認しましょう。国内事業者であれば、契約について日本の法令が適用されます。
海外に拠点がある事業者（海外OTAと呼ばれます）は、今のところ旅行業法はもちろん、日本の各法令の適用を受けないものとされており、利用時は提示された条件や利用規約について、消費者も十分な理解（と覚悟）が必要です。トラブル発生時の責任所在が判然としないこともあり、そのほか、日本語に対応した問い合わせ先が設置されているかもチェックしておく必要があるでしょう。
ポイント2：国内事業者の場合、どのタイプの事業者と契約するのか
予約サイトの運営が国内事業者である場合、次に確かめるべきポイントは「旅行会社か、宿泊施設か、広告業者やその他のサービス会社か」となります。
旅行会社と契約した場合は旅行契約となり、旅行業法及び旅行業約款が適用されます。旅行業者であれば、予約サイトの会社概要欄に、旅行業の登録番号が示されています。
それ以外の場合、宿泊契約は基本的に宿泊施設（ホテルや旅館等）と直接行っていることとなり、宿泊条件やキャンセル時の扱いなどは、宿泊施設が提示する宿泊契約の範囲で扱われることになります。
このように、契約先の事業者によって、適用される法令が異なることもあり、消費者としても、どのサイトを利用するか、どの事業者と契約していることになるのかを念頭に置いて利用するようにしましょう。
- （注）OTA…Online Travel Agentの頭文字を取ったもの。宿泊予約や航空券予約等をネットのみで受け付ける業態を指し、特に海外に営業拠点があるものを海外OTAと呼びます。
