家庭用オゾン発生器の安全性

　オゾンは強力な酸化力を持ち、殺菌、脱臭等の作用があるため、業務用では、浄水場をはじめ、幅広い分野で利用されているが、最近では「室内等の除菌、脱臭」「生成したオゾン水による食品の添加物や農薬の除去」等、様々な効果をうたった家庭用オゾン発生器も販売されている。

　PIO-NET（全国消費生活情報ネットワーク・システム）には、2004年度からの約5年間に、オゾン発生器に関する相談が410件寄せられている。このうち、「利用したら気分が悪くなった」「オゾンガスが体によくないとの情報があり不安」など、安全性に関するものが67件みられた。

　オゾンは酸化力が強いため、高濃度のオゾンに曝露されると身体への影響も大きいが、家庭用のオゾン発生器から排出されるオゾンに関する規制や基準はなく、高濃度のオゾンが大量に発生している場合には、身体への悪影響も懸念される。

　そこで、家庭用のオゾン発生器7銘柄（空気中と水中の両方で使用できるタイプ4銘柄、空気中のみで使用できるタイプ3銘柄）を対象に、使用時に周囲のオゾンが高濃度にならないか、また、使用上の注意、効果、オゾンの発生量等の表示が適切であるかも調べ、消費者に情報提供することとした。

主な調査結果等

1．空気中での使用

空気中、水中の両方で使用ができる4銘柄は、排出口付近では最大2.2～10.2ppmと大変高濃度で、8.7畳相当の室内で30分間運転すると最大0.1～1.0ppmと、室内環境基準や労働環境における許容濃度の0.1ppmを超えて危険であった。
空気中のみで使用できる3銘柄のうち、1銘柄は長時間使用すると室内のオゾン濃度が0.1ppmを超える場合があるのに対し、残りの2銘柄は室内のオゾン濃度をほとんど上昇させることがなく、オゾン濃度には大きな差があった。

2．水中での使用

室内で少量の水に使用する場合、水中に通したオゾンのほとんどは溶けずにそのまま空気中に放散されるため、室内のオゾン濃度が高くなり危険であった。
浴室内で使用すると、短時間でオゾン濃度が高くなり危険であった。

3．表示

高濃度のオゾンを吸い込むような危険な使用方法の表示があった。また、2銘柄でオゾンに関する注意事項がほとんどなかった。
治療効果をうたうなど、薬事法に抵触するおそれのある表示及び広告がみられた。
オゾンの発生に関する表示は、発生量や濃度が記載され、単位が統一されていない他、表示値と実測値がかけ離れているものもあった。表示を見ても、どの程度危険なのかを知る目安にはならなかった。

消費者へのアドバイス

使用方法によっては危険なオゾン濃度となるものがあり、また、オゾン発生量等の表示を見ても専門知識のない消費者が安全に使用することは難しいと考えられた。このような現状のもとでは、購入等は避けた方がよい。

業界への要望

使用者が高濃度のオゾンを吸引しないよう、安全で必要な効果が得られる商品の開発を要望する。
薬事法に抵触するおそれのある表示、広告の改善を要望する。

行政への要望

家庭用オゾン発生器の安全性と有効性に関する必要な基準等を作るよう検討を要望する。
薬事法に抵触するおそれのある表示、広告の改善の指導を要望する。

要望先

経済産業省　商務情報政策局　情報通信機器課
厚生労働省　医薬食品局　監視指導・麻薬対策課
特定非営利活動法人日本オゾン協会
社団法人日本通信販売協会

情報提供先

内閣府　国民生活局総務課　国民生活情報室
経済産業省　商務情報政策局　商務流通グループ　消費経済政策課
経済産業省　商務情報政策局　商務流通グループ　製品安全課
日本医療・環境オゾン研究会

業界の意見　※2009年10月23日　追加

「株式会社大進工業研究所」より

　家庭用オゾン発生器の安全性については、充分に理解しております。日本医療・環境オゾン研究会のメンバーとして名に恥じないように、居住空間におけるオゾンの利用について、使用上の注意表示をより細かく明記するように致します。

　換気と開放とオゾン濃度の関係をデータ化し、より消費者ニーズに答えられるようなリーフレットを作成します。

　薬事法に抵触するおそれのある表示広告については一切使用しないように致します。

　今回の公表に際し、ごく一部(7品目)の家庭用オゾン発生器をテストされて、家庭用オゾン発生器を「購入等は避けた方が良い」と表現されるのは、テストしていない家庭用オゾン発生器までもが、不適切との誤解を与えかねないと思います。玄関・下駄箱・トイレ・クローゼット・リビング・居間等各々条件が異ります。用途に応じた他の商品のテストが終るまで「購入等は避けた方がよい」という文言を修正していただきたく申し上げます。

株式会社大進工業研究所　オゾン事業部　取締役本部長　岡村勇

「アクセプターテクノ株式会社」より（注）

（注）平成21年6月1日より「株式会社アクセプター・テクノロジー」から「アクセプターテクノ株式会社」に社名を変更。

（1）排出口付近のオゾン濃度最大値について

従来のオゾン発生装置はオゾンを発生させることを重視し、分解のための具体的な適正値をもとめない状態で計算製造しています。

その手法や複数他原理の検査測定装置を使用し濃度検査をし、安定を図り出荷していますので、紫外線吸収法の検査測定器では機種やメーカー、対象検査濃度でも違いがありますが、大半が0.1ppmを基準としてみた場合、フルスケールの3.5％ほどの誤差が生じると考えます。

そのことからしても、0.01ppmの数値は弊社としても測定誤差と考えております。

但し、上記手法や検査を用いた上での事であり、根拠がなく誤差と判断している訳ではありませんのでご理解を頂きたいと思います。

（2）消費者へのアドバイスについて

提示された内容は理解できるほど私共もオゾン発生器については大変危険な商品や発生原理等々を安易に商品化され、販売されていると思っております。だからこそ、安全で安心して使用頂ける製品開発を行い、新たな発生原理と発生体を開発し商品化を行いました。自己分解に富んだオゾンを作り出し使用することは一般の環境下で非常に難しい技術でもあり、逆にその分解性が非常に強い効果を生み出す事も事実です。それゆえに細心の注意を施し製品商品の開発製造及び検査測定を行い作り出荷しています。今回の結果でも安定してオゾンが発生した機器も含め全てが購入を避けた方が良いとのアドバイスは非常に遺憾に思われます。適切な表現方法をご検討頂きたいと考えます。

アクセプターテクノ株式会社　代表取締役　滝川裕弘