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[2007年6月6日:公表]

耐熱性の低いガラス製ティーポットの破損に注意!

目的

 熱湯で抽出する麦茶や緑茶、紅茶などを入れるときに使用するガラス製の食器、いわゆるガラス製ティーポットについて、洗浄中に本体が割れて怪我をしたという原因究明テストの依頼があった。一方、PIO-NET(全国消費生活情報ネットワーク・システム)には、「紅茶ポット」に関する相談が2002年度以降で27件あり、そのうち、お湯を注いだ際や洗浄中などにガラスが割れた事例が7件見られた。また、これらの購入価格を見ると数百円程度の安価なものが多かった。
 そこで、100〜300円程度の安価なガラス製ティーポットについて、ガラスの組成を調べるとともに耐熱性や表示などに問題がないか、また、実際に手洗いをしたときにガラスが破損することがないかどうか調べ、消費者に情報提供することとした。



結果

  • 「耐熱ガラス製器具」と表示されたものを除いた4銘柄は、「耐熱温度120℃」等の表示があるが、一般的なソーダガラスであった
  • ソーダガラスのものは、急激な温度変化に対する強さを高めるため、耐熱ガラスのものよりガラスが薄かった
  • ソーダガラス製のものは、耐熱温度差120℃以上の性能はなかった
  • 「耐熱ガラス、耐熱温度差120℃」と表示されていても、そのような組成や性能ではないものがあった
  • ガラスの厚さが薄いソーダガラスのものは、手洗い中に割れることがあった


消費者へのアドバイス

  • 熱湯を入れるガラス製器具は、「耐熱認証マーク」などを表示した耐熱ガラスのものを選ぶ


業界への要望

  • 熱湯を入れるガラス製器具は、急激な温度変化に強い耐熱ガラスを使用するよう改善を望む
  • 「耐熱ガラス、耐熱温度差120℃」と表示されていても、そのような組成や性能ではないものがあったので、商品及び表示の改善を望む


行政への要望

  • 熱湯を入れるガラス製器具は、急激な温度変化に強い耐熱ガラスを使用するよう業界に対して指導を望む
  • 「耐熱ガラス、耐熱温度差120℃」と表示されていても、そのような組成や性能でないものがあったので、表示及び製品の改善指導を望む


要望先

経済産業省 商務情報政策局 製品安全課



情報提供先

内閣府 国民生活局 消費者調整課
経済産業省 商務情報政策局 消費経済政策課
公正取引委員会事務総局 取引部 景品表示監視室
(社)日本硝子製品工業会



業界の意見 −たしかな目 2007年10月号より−

「カインズ」より

 弊社が扱っておりましたガラス製ティーポットはソーダガラス製でしたが耐熱温度差100℃と表記してあり日常生活では温度差が100℃を超えることは考えにくく温度差による破損事例はありませんでした。

 しかしながらテスト結果を踏まえ検討したところ、ソーダガラスの耐熱性を高めるため、ガラスの厚さが全体に薄くなっており、必要以上の力が加わると割れる恐れのあることが考えられたことから現在は販売を中止し「ティーポットCA−001」の自主回収を行っております。

 また今回のテスト結果を真摯に受け止め、熱湯を入れるガラス製器具については安全性を考慮して耐熱ガラス製品に変更を実施していきます。

(株)カインズ HC商品部 家庭用品部 部長 新井 康二

「グリーンオーナメント」

「グリーンオーナメント」より

 テスト結果に対して業界の専門的な意見ですから当社が異見を申し上げる事はありません。むしろ専門業種がないので表面的な規格を調べてその上で商品化している事もあるので、今回のテスト結果は我々も商品知識を深める事ができた為良かったと思います。

 但し、耐熱温度120℃と耐熱温度差120℃以上との表示が表示違反になりますか?消費者によっては誤表示としてクレーム対象品として取られる場合があり心配です。

(株)グリーンオーナメント 代表取締役 森本 勝正

「グリーンオーナメント」への商品テスト部の見解

 耐熱ガラスを使用しているティーポットであれば、家庭用品品質表示法に基づき、(1)品名、(2)使用区分、(3)耐熱温度差、(4)取扱い上の注意等を表示する必要があります。

 なお、耐熱温度120℃と表示されていても、急激な温度変化に対する強さ(耐熱温度差120℃)を有していないことから、熱湯を入れるガラス製器具には、耐熱ガラスを使用すべきと考えます。

「大創産業」より

 熱湯を入れるガラス器具については、耐熱衝撃性能ならびに強度を保持できるホウケイ酸ガラス(耐熱ガラス)製が望ましいと思われる。

 今回、弊社の輸入において、輸入前検品では、国内検査機関にて事前に合格しておりましたが、実際輸入品の素材が異なるものに変わっていたことを受け、今後、輸入時のコンテナ単位での検査を実施する方針です。

 また、コンテナ単位での検査により、表示と合致した性能であることを確認し、誤表示の防止に努めたいと思料いたします。

(株)大創産業 仕入部 チーフバイヤー 広中 修




本件連絡先 商品テスト部
電話 042-758-3165

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