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[2003年9月5日:公表]

マイナスイオンを謳った商品の実態
−消費者及び事業者へのアンケート、学識経験者の意見を踏まえて−

実施の理由

 最近、エアコンやドライヤーなどの家電製品から肌着などの衣料品に至るまで、いろいろな商品がマイナスイオンを謳い販売されている。国民生活センターのPIO-NET(全国消費生活情報ネットワーク・システム)には多くの相談が寄せられている。そこで、それらの相談を分析すると共に一般消費者が持っているマイナスイオンを謳う商品(以下、マイナスイオン商品という)に対する意識と商品化している事業者の考え方をアンケート調査すると共に有識者の意見も聞きながら商品の実態を調べ、消費者に情報提供をすることにした。



結果・現状

 国民生活センターのPIO-NETへ寄せられるマイナスイオンに関連する相談は、1997年度以降増加し、過去6年間では1425件に上り、2002年度では714件(前年度324件)。商品は、布団類から家電品類等まで、いろいろな商品に対して幅広い年齢層から相談が寄せられ、その内容は、マイナスイオンの「効能・効果」関するものが多かった。消費者へのアンケート調査の結果から、多くの消費者はマイナスイオンの言葉は知っており、人体へのリフレッシュなどの効果を期待していた。しかし、商品を使った消費者は、実感として効果が分からないという人が相当数いた。一方、事業者へのアンケートの結果から、「家電品類」や「衣料・寝具類」を中心に回答が寄せられたが、それを見ると、マイナスイオン商品といってもすべてに効果を謳っているものではなかった。また、マイナスイオン商品といっても、マイナスイオン発生量の測定は公的には確立されているものではない中で、それぞれの事業者が独自の方法で測定していたり、商品への発生量の表示は、あるものとないものがあるとの回答等があった。一方、マイナスイオンについて学識経験者の意見を聞いたところ、「マイナスイオンと人体への因果関係は十分に究明されていないので検証は困難」との意見もあった。



問題点・要望

 消費者の中には、マイナスイオンの効果を期待するもののその効果の実態はつかみにくく、分からないという人も多かった。一方、事業者は、身体などへの効果を謳うものの因果関係は検証しないまま、製造していることも伺える等の問題があることから、事業者は、マイナスイオンの効果を謳うのであれば、検証をしてその情報を消費者にわかりやすく提供する。また、マイナスイオンの発生量を表示するのであれば、表示する数値の根拠も含めてその情報を消費者にわかりやすく提供する等のことが必要であることから、関係団体等へ要望をする。



今後の予定

 要望後の事業者の対応を見守って行きたい。




本件連絡先 
商品テスト部 電話 042-758-3165
相談部
消費者情報部

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